貸し農園をレンタルするときの契約書の内容について知りたい人向けです。
はじめての貸し農園.comでは、はじめて野菜や果物を栽培したい人に貸し農園の選び方や利用するコツをお伝えしています。
貸し農園は、その名の通り、農園という土地を借りることになるので一般的に契約を交わします。
ただ、普段、契約書を交わすことは限られているので、どのようなポイントに注意したらいいのか心配ですよね。
このコラムでは、「貸し農園を契約するときのポイント」が分かります。
そこで、今回は「【契約書はどこを見る？】貸し農園を契約するときのポイント」をご紹介します。
【契約書はどこを見る？】貸し農園を契約するときのポイント
気を付けるべきポイントは以下のとおりです。
貸し農園と契約するときのポイント
広さと月額料金
契約書を確認するにあって、まずは畑の広さと料金です。
広さは平方メートルで記載されているので、実際どのくらいかを知っておきましょう。
一般的な料金は月額料金となっていますが、支払う際には最初に1年分の支払いが必要になります。
月額料金が安くても年間にすると意外と高く感じることがあるので、続けられるかどうかを考えて上で判断しましょう。
ここで注意したいのが、月額料金に以外にも入会金や運営費がかかる場合があるのでよく確認することが大切ですね。
解約や退会の条件
貸し農園をレンタル際に特に気を付けたいのが、解約や退会の条件です。
一般的には年間契約がなので、中途解約や退会は認められていません。
但し、貸し農園によっては3ヶ月前に申告すれば解約や退会ができる場合があり、応相談になっていることも。
普通に面倒になって来園しなくなったからという理由では難しいですが、転勤などの引っ越しや病気で通うことができないこともあります。
契約を行う際は、必ず解約や退会の事項を確認して、気になる点は農園のスタッフや管理者に相談してみることをおすすめします。
利用期間や延長、更新
貸し農園によっては利用期間が定められていることがあります。
市民農園では２年や３年といった規定が多く、農園によっては延長が可能となっている場合があります。
せっかく農園で野菜作りで頑張っていたので、利用期間のせいで続けられなくなるのは残念ですね。
特に気を付けたいのが、更新も貸し農園によっては契約期間の満了の2ヶ月前や3ヶ月前に申し出なければならないとされている場合があります。
契約の更新を忘れて、申し出がなければ次の年も自動的に契約が継続になるケースがあるので、申し出期限を確認しておきましょう。
契約書に利用期間や延長条件などの記載があるかどうかを確認しておきましょう。
サポーターやアドバイザーが在駐しているかどうか
最近は貸し農園にサポーターやアドバイザーがいて、栽培の指導や相談に乗ってもらえるところが増えています。
特に、企業が運営する貸し農園のほとんどにサポーターやアドバイザーがいてくれるので安心です。
市民農園では在駐せずに週1回だけ管理しに来ている場合や、そもそも居ない場合があるので、初心者は確認しておく内容ですね。
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道具や農具の貸し出し
はじめての貸し農園を利用する人にとって、道具や農具の貸し出しがあるかどうかは重要なポイントです。
特に、大型の農具などがシェアすることができれば農作業も大幅にはかどりますよね。
その他にもスコップや鍬（すき）など農具が色々とあるので、農園で道具や農具がシェアできるかどうかを確認しておきましょう。
その際、土日などに貸し出しが集中してしまう恐れがあるので、数量なども確認しておくのがおすすめです。
種や苗の準備が必要かどうか
道具や農具と同様に、種や苗も準備する必要があるのかを確認しておきましょう。
企業が運営する貸し農園でも、種や苗は自分で用意しないといけない場合もあるので注意が必要です。
準備が不要な場合でも自分が育ててみたい野菜の種や苗があるかどうかを確認してみましょう。
一般的な契約書の例
貸し農園の一般的な契約書の例をご紹介しましょう。
＞＞＞利用規約／契約書サンプル（東京体験農園サイト）
上記の契約書のサンプルを見ると次のように記載があります。
- 利用料金を平成○年○月○日までに、1年分を一括して甲に支払わなければならない
- 本契約の期間は、平成○年４月から平成○年3月までの1年間とする
- 甲は契約を解除することができる…乙が３カ月にわたり農作業を行なわないとき
利用料金や利用期間、そして契約の解除などについて書かれています。
一般的な契約書には通常記載されている内容ですが、契約書によっては特記事項で利用条件などが書かれていることがあるのでよく確認しましょう。
特記事項に記載されている制限や条件
契約書のなかには特記事項として色々な制限や条件が設けられている場合があります。
市民農園の契約書で記載されているのが下記の項目です。
- 営利を目的として作物を栽培することは禁止
もともと非営利目的で市民農園として貸し出しが許可されているので、農作物を販売して収入を得ることはできません。
企業が運営する貸し農園でも同様な対応になっていることがありますが、例外規定を利用して、直営の販売所を設けて販売もできるようにしていることが多いですね。
まとめ：契約書を確認すべきポイントがたくさんあります！
契約書を交わしてしまうと、あとで問題が起こっても対応してくれないことがあるので重要です。
ただ、難しい言葉で書かれていることが多いので、分からないまま流してしまいがち。
不安になることや分からないことがあれば、必ず確認しておくことが大切ですね。
